2017年3月14日 (火)

TED Talks

最近、TED Talksにはまっています♪

https://www.youtube.com/user/TEDtalksDirector

YOU TUBEで無料で見ることができます。

英語ですが、字幕が出ますし、日本語に翻訳しているテーマもありますよ(o^-^o)

私は、JAISTのある授業でTEDに対して自己の見解を書くレポート課題が出され、

それでTEDシリーズを知りました。

レポートの意図としては、

君たちも将来を創造しよう!

知的創造を働かせ、今後どのような生活環境に変化していくのか、どのようなイノベーションが出現するのか、について常に世界を見る意識を持ちなさい!

という意図だと思います。

そのあと、このTEDシリーズにはまり、このようになった将来を創造しながら、期待で胸を膨らませています♪

日本のビジネスパーソンも、

日々のルーチンで過ごすことが多いと思いますが、

お時間みつけて、ちょっと冒険されてもいいのかなぁと思います。

しかし、アメリカの人は、プレゼンが上手いですね。

私なんて顔がこわばってしまい、

間合いやユーモアは、真似できないです。

内容もさることながら、プレゼンターのスキルも大変重要です。

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2016年12月18日 (日)

来年から新たなチャレンジ、『和の文化』を追求します!

今年は、大学院に入学し、仕事の傍ら、学業に専念できた1年でした。

この環境を許して下さった全ての方に感謝しつつ、来年も今年以上に頑張りとおしたい。

そして、それとは別に、来年は、また新しい1歩を踏み出したい。

今まで、日本人でありながら、『和の文化』に触れることはあまりありませんでした。

これからは日本の文化にも深く精通していきたいと思います。

先ずは、その代表的な『芸道』から入ります。

私が師事する先生を探し、その先生のもとで一度体験させて頂き、入会を決めました。

比較的若い方ですが、とても尊敬できる先生です。

来年1月から、稽古に入ります。

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2016年9月12日 (月)

東京五輪までに日本からタバコを無くそう!

東京五輪までに日本からタバコを無くすための運動。

タバコは本人の健康に良くなく、特に受動喫煙における他人の健康への悪影響が医学会から指摘されています。

もはやタバコは100害しかないのだから、思い切って日本から廃棄することが好ましいはず。

タバコも禁止ドラッグの一つに指定すれば効果的。

タバコがなければポイ捨てもなくなり、道も汚れずに済む。

日本が美しくになって文化レベルも上がります。

それに寝タバコによる火災も減るでしょう。

まさに良いことだらけ。

いろんな利権があると思いますが、そんなもんぶっちぎる政治家。

該当者がいなければ、私が政治家になって実行したいことです。

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2009年4月24日 (金)

インドの経済状況

インドは、いわゆるブリックスを構成している一国であり、今後の経済発展が見込まれる国である。

中国の経済発展は、すでに周知の通りであるが、

インドの経済発展にも目を見張るものがある。

いずれに共通していることは、あの爆発的な人口であり、巨大マーケット。

この巨大マーケットでお金を動かすと、国も経済発展して、それに伴い文化レベルも急激に上昇する。

かつての日本のように、戦後、爆発的に人口が増加して、マーケットが拡大したように、

現在の中国やインドは、既に同じような状況になっている。

そのような華々しい状況と比例して、貧富の差も拡大する。

一説によると、インドのエリート大学院(工科大学院と経営大学院とがある)を出た人の給与は、年収1000万円以上である。

インドのミドルクラスの平均年収が、100万円と言われる中、その十倍の開きがある。

日本で考えると、日本のミドルクラスの年収が、700万円から800万円だと仮定しても、

1億円もの給与をもらっている計算だ。

おそらく税金面も日本よりは軽減されていると推測されるので、

手元に残るお金は、すごい額だ。

日本で1億円も稼ぎ出すと、

累進課税が適用されているので、ほとんど税金でもっていかれる。

憎き税務署と嘆いてみても、日本国のためだからと言われれば、仕方がない。

法律で決まっているからと言われると、そんな法律おかしいと反論したくなるが、

日本国のためだからと言われると、まだ納得できるものがある。

このような状況をみても、インドの貧富の差は、我々の想像をはるかに超えているようだ。

そのインドでは、諸外国の自動車や家電業界がインドに続々参入して、なんとか自社の商品を購入してもらおうと必死である。

ターゲットは、インドのミドルクラス以上の富裕層。

ミドルクラスとは言え、先進国で売られている商品よりも単価を安くしなければ、売れないのであるが、そのようなコストに抑えることができる技術やルートの獲得は、先進国が今後生き残っていく上で、絶対に必要となる。

いまや中国やインドなどの新興超大国は、

現在の先進国と言われる国々を経済破綻から救うことができる唯一の突破口になる。

そのうちインドでも法整備が進んでいくと、次は、知的財産権のターゲットになる。

このときは、我々弁理士もインドに在中する時代がくるのであろう。

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