英語×中国語×韓国語

士業として、外国語を使うことは珍しくありませんが、

弁理士も外国語をよく使うサムライです。

外国語のなかでは、英語がダントツ。

英語ができれば、外国の特許事務所とも取引ができます。

ここで、西村の頭脳と感性が閃く‼

外国の特許事務所ではなく、現地の外資系企業と直接取引しようと。

そうなれば、英語で通じるのか？

英語が世界の共通言語であることは否定しませんが、おそらくアジア圏の外資系企業は、英語は得意でない。

そうであるなら、西村がその現地の言語も習得すればよい。

中国企業なら中国語。

台湾企業なら台湾語。

韓国企業なら韓国語。

ベトナム企業ならベトナム語。

タイ企業ならタイ語。

こりゃ、凄いな。

アジアだけでも５言語以上を習得する必要があるぞ。

このうち、ある程度先進国で、日系企業が進出し易い国は、中国、韓国、台湾。

次に、フィリピン、ベトナム、タイ、インドネシア。

フィリピンは英語で通じる筈だが、タガログ語が必要になりそうだ。

こう考えると、日系企業が外国市場を追って出ていく先は、決まってくる。

先ず、市場があり、ある程度、生活及び法的インフラが整っている国。

上記の国は、まさにターゲットだ。

そうなると、

英語×中国語×韓国語だけでは役不足だな。